【暴露】医療保険は不要。「2人に1人ががん」の嘘と数字のトリック

2026年2月4日

「日本人の2人に1人ががんになる時代です」

テレビCMや保険のパンフレットで、このフレーズを何度聞いたことでしょうか。これを聞くと、「明日にでも自分ががんになるかもしれない。保険に入らなきゃ！」と不安になりますよね。

しかし、この数字には大きなトリックがあります。

結論から言います。もしあなたの家庭に生活防衛資金（100万円〜200万円程度）の貯金があるなら、医療保険やがん保険は今すぐ解約しても問題ありません。「県民/都民共済（月2,000円）」ですら不要です。

この記事では、保険会社が隠したがる確率の真実と、医療保険が資産形成において期待値の低いギャンブルでしかない理由を、数学的に解説します。

「2人に1人」の正体は、ほとんどがお年寄り

まず、「2人に1人」という数字のトリックを暴きましょう。国立がん研究センターのデータを見れば、真実は一目瞭然です。

確かに、生涯でがんになる確率は約50%です。しかし、その内訳を見ると、がんに罹患する人の大部分は60代、70代以降の高齢者です。

子育て現役世代（30代〜40代）が、今後10年以内にがんになる確率はどれくらいかご存知ですか？

30歳男性が、10年後までにがんになる確率：約0.6%
40歳男性が、10年後までにがんになる確率：約2.0%

つまり、現役世代にとって、がんは「2人に1人」の身近な病気ではなく、「50人〜100人に1人」のレアケースなのです。この低い確率のために、毎月数千円、数万円の保険料を払い続けることが、果たして合理的と言えるでしょうか？

コラム：保険会社の戦略

統計的な数字を前面に出せば出すほど、がん保険は売れなくなります。若年層のリスクは、それほどまでに低いからです。そこで保険会社は、戦略を転換します。「0.1%の真実」を隠すために、「1つの悲劇」をクローズアップするのです。

センセーショナルな芸能人の闘病CMは、私たちから冷静な判断力を奪うための装置です。「確率は低いが、ゼロではない」という一点のみを強調し、月数千円のサブスクリプションへと誘導する。私たちが抱く万が一の不安は、彼らにとって最も収益性の高い商品なのです。

医療保険は「コスパ最悪」の金融商品

金融のプロの視点から見ると、医療保険ほど割に合わない商品はありません。その理由はシンプルです。起きる確率は高いが、被害額は小さいからです。

保険とは本来、「起きる確率は低いが、起きたら人生が終わる（数千万円の損害）」というリスクに備えるものです（火災保険や自動車保険など）。

では、病気や入院のリスクはどうでしょうか？

発生確率：そこそこある（風邪、骨折、盲腸など）
損害額：高額療養費制度のおかげで、医療費が仮に月額100万円かかっても、自己負担は月9万円以下。

たとえがんの手術をして、入院が長引いたとしても、自己負担額の総額は50万円〜100万円程度に収まることがほとんどです。

100万円は、確かに大金ですが、人生が終わる金額ではありません。 頑張って貯めた貯金で払える金額です。

貯金で払えるものを、わざわざ手数料（保険会社の利益）が乗った保険でカバーするのは、経済合理性がありません。

本当に入る価値のある保険は、極一部です。以下の記事で、入る価値のある保険と、価値のない保険をバッサリと取捨選択しておりますので、参考にしてください。

教育資金デザインラボ

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「先進医療」というパワーワードに騙されるな

「でも、保険が効かない先進医療を受けたら300万円かかるんでしょ？」これも、保険を売るための常套句です。

確かに先進医療の技術料は全額自己負担ですが、ここにも確率の視点が抜けています。

がん患者全体の中で、先進医療を受ける人の割合： 約1%以下

先進医療は、あくまで標準治療（保険適用）では治らない場合の選択肢や研究段階の治療です。多くのケースでは、保険適用の標準治療が最も効果的であると医学的に証明されています。

30代を例に挙げると、がんになる確率がそもそも1%以下です。更に、がんになった場合、先進医療を受ける確率は、その1%以下です。つまり、1万分の1以下の確率ということになります。「1万分の1以下の確率で発生する300万円のリスク」を恐れて保険に入るのは、「隕石が落ちてくるかもしれないからシェルターを買う」と言っているようなものです。

くどいようですが、悪徳なFPや保険販売員は、統計的なデータを徹底的に隠し、万が一の可能性を心情的に訴えて、オプションを追加しようとしてきます。言葉は悪いですが、詐欺的な煽りが本当に蔓延しておりますので、皆様はあくまでも冷静に何が最善かを判断するようにしてください。